妊娠が発覚したが、出産の方法によって費用は違うのだろうかと考えていませんか。

自然分娩・帝王切開・無痛分娩など、お産の方法によって費用は異なります。

この記事では、おもに以下の内容を解説していきます。

・自然分娩にかかる費用
・無痛分娩にかかる費用
・帝王切開にかかる費用

後半では、出産にどれぐらい費用がかかったのか体験談もご紹介します。

出産に向けて、予算も計画的に準備しておきましょう。

自然分娩にかかる費用の相場【約48万円】

自然分娩の費用は令和5年に厚生労働省が公表したデータによると、平均「48万円」が相場です（※1）。

費用の内訳は以下のとおり。

・入院費
・分娩費
・新生児管理保育料
・検査料
・その他処置費用等

ただし出産費用には地域差があり、物価も地価も高い東京では、自然分娩で60万円以上かかるケースも（※2）。

自然分娩の場合、保険適用はありませんが、ほとんどの人（健康保険に加入していることと、妊娠4か月（85日）以上の出産であること）は出産育児一時金で50万円がもらえます（※3）。

出典：

（※1、2）出産費用の見える化等について｜厚生労働省（令和5年9月7日公表）

（※3）出産育児一時金の支給額・支払方法について｜厚生労働省

自然分娩の費用は部屋のタイプで変動する

自然分娩後は入院が必要になりますが、部屋のタイプはさまざまで費用が大きく異なるのです。

おもに下記へ示す条件で、費用が変動します。

・個室or大部屋
・浴室、洗面、トイレが付帯
・家族も泊まれる環境が整っている

なかには100万円超えのプランも。

ひとまず紹介されるのは標準プランであるため、部屋のタイプをグレードアップしたり、お祝い膳など、さまざまなオプションをつけたりしていると、出産費用が高額になります。

無痛分娩にかかる費用の相場【自然分娩費用+約20万円】

無痛分娩の費用相場は自然分娩プラス約20万円です。

実際に「国立研究開発法人国立成育医療センター」では、自然分娩費用に別途18万円がかかると公表しています。（※4）

ただし医療機関によって、費用には大きな差があります。

無痛分娩と自然分娩の費用の大きな違いは、麻酔を使う点です。

「硬膜外麻酔」と呼ばれる専門の麻酔科医による処置が行われるため、費用が高くなっているのです。

出典：（※4）分娩について｜国立研究開発法人国立成育医療センター

帝王切開にかかる費用の相場【約50万円】

令和3年に公表された厚生労働省の統計データによると、帝王切開を含む異常分娩の費用相場は「約50万円」でした（※5）。

帝王切開の場合、入院日数が自然分娩や無痛分娩に比べて長くなるため、

・ベッド代
・入院中の食費
・赤ちゃんの管理保育料など

が多めにかかるのです。

ただし、手術費用そのものは健康保険の適応となるため、自己負担は3割となります。

そのほか、高額療養費制度や医療保険を用いることで出費を抑えられます。

帝王切開の費用について、さらにくわしく知りたいという人は、下記も参考にしてください。

帝王切開にかかる費用平均と内訳は？適用される保険やもらえる給付金も紹介

出典：（※5）出産費用の実態把握に関する調査研究（令和３年度）の結果等について｜厚生労働省

出産にかかるそのほか追加費用

赤ちゃんが産まれてくるタイミングによっては、さらに追加費用がかかる可能性もあります。

時間外加算・深夜加算

赤ちゃんが生まれてくるタイミングによっては、時間外加算、休日・深夜加算が発生することもあります。

参考までに「国立研究開発法人国立成育医療センター」では、時間外（休日含む）・深夜加算は「約2～4万円」です（※6）。

計画無痛分娩の場合は、あらかじめ入院日を決めて、陣痛促進剤や子宮口を広げる処置などを行います。

通常の無痛分娩よりも費用は高めになりますが、土日や深夜にかかるリスクは減らせるでしょう。

（※6）出典：国立研究開発法人国立成育医療センター「分娩・無痛分娩・帝王切開などの出産費用」

陣痛促進剤の費用

陣痛促進剤を使うケースでは、費用がかかる場合もあります。

計画無痛分娩で入院する場合であれば、あらかじめ費用の中に含まれているケースが多いです。

なかなか陣痛が進まない場合は、さらに追加が必要になる場合も。

鉗子分娩や吸引分娩の費用

胎児がなかなか出てこられず、分娩時間が長くなっている場合、吸引や鉗子で引っ張り出すことがあります。

特別な処置になるため、追加費用となるのです。

じつは無痛分娩では、痛みがない分、うまくいきめずに分娩時間が長くなる傾向にあります。

そのため、吸引分娩が必要になるリスクは高いのです。

無痛分娩の費用負担軽減で使える補助金・助成金制度

無痛分娩の費用負担軽減で使える補助金・助成金制度として、以下の2つがあげられます。

・出産育児一時金
・自治体の無痛分娩費用助成

順番に見ていきましょう。

制度1：出産育児一時金

出産育児一時金は、公的医療保険に加入している人が出産した際に受け取れる国の制度で、無痛分娩でも利用できます。

令和5年4月から支給額が42万円から50万円に増額され、これまでより無痛分娩の費用負担を軽減できるようになりました（※7）。

この制度では、妊娠4か月（85日）以上での出産であれば、出産方法や出産場所を問わず支給対象となります（※7）。

あわせて便利なのが「直接支払制度」で、医療機関が代わりに申請手続きを行い、保険者から直接病院に費用が支払われる仕組みです。

つまり退院時には出産費用の総額から50万円を差し引いた金額のみを支払えばよく、まとまった現金を事前に用意する必要がありません。

無痛分娩を選択する人にとって、この制度は経済的に安心できる支援といえるでしょう。

（※7）出典：厚生労働省「出産育児一時金等について」

制度2：自治体の無痛分娩費用助成

自治体によっては、無痛分娩の費用助成をおこなっている場合があります。

住んでいる地域によって内容が異なるため、妊娠がわかったら早めに市区町村などの窓口で相談することをおすすめします。

例1）東京都無痛分娩費用助成事業

東京都では、令和7年10月1日以降に出産する人を対象に、無痛分娩の費用助成を開始しました（※8）。

この制度では、脊髄くも膜下硬膜外併用麻酔または硬膜外麻酔による無痛分娩に要した費用を「最大10万円」まで助成してもらえます（※8）。

対象となるのは、都内で妊娠の届出を行い母子健康手帳の交付を受け、申請日までに「都内に住民登録がある人」です。

助成対象の費用には、

・麻酔の手技
・薬剤費
・管理費用

など、無痛分娩に関連する医療処置が含まれています。

ただし、

・室料差額
・個室料
・食事料

などは対象外となるため注意が必要です。

申請は出産日の翌日から1年以内に行う必要があり、東京都が指定する対象医療機関での出産が条件となります（※8）。

この制度により、東京都に住んでいる人は無痛分娩をより選択しやすくなったといえるでしょう。

（※8）出典：東京都福祉局「無痛分娩費用の助成」

例2）群馬県下仁田町の無痛分娩費用助成

群馬県下仁田町では、無痛分娩を選択した住民の経済的負担を支援するため、自己負担額の2分の1で「上限10万円」の助成を行っています（※9）。

対象となるのは、無痛分娩をした日に町に住所があり引き続き定住の意思がある人で、医療保険の被保険者または被扶養者である必要があります。

さらに、町税などに滞納がないことも条件の一つです。

申請は出産後90日以内に必要な書類を提出する必要があり、医療機関からの証明書や領収書などが求められます（※9）。

（※9）出典：下仁田町ホームページ「無痛分娩費用助成」

【体験談】無痛分娩から緊急帝王切開になった出産費用の話

私は無痛分娩希望だったのですが、出産時に赤ちゃんがへその緒を圧迫してしまい、緊急帝王切開になりました。

健診結果も問題ないはずでしたが、出てこようとすると酸素がいかなくなる状態だったようです。

帝王切開が決まったときは気が動転していて考える余裕はありませんでしたが「手術って、高そう･･･」と、あとになって怯えました。

その費用は、おおよそ70万円。

入院日数も増え、とても大部屋で過ごせる状態ではないため、個室に変更してもらいました。

しかし、ふたを開けてみると、手術は医療行為なので健康保険適用。

また民間の医療保険に入っていたため、給付金ももらえて、無痛分娩よりずいぶん安く済みました。

無痛分娩の費用に関するQ&A

ここでは無痛分娩の費用について、よくある3つの質問をまとめました。

順番に見ていきましょう。

まとめ

自然分娩、無痛分娩、帝王切開など出産の方法によって、プロセスが異なるため費用も異なることを紹介しました。

いずれの出産方法になっても、予め費用を想定しておけば、出産のときに慌てずに済むでしょう。

この機会に、出産の準備の一つとして予算計画も盛り込み、安心して出産準備に臨みましょう。

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