妊娠後期で帝王切開をひかえているが、費用はどれくらいかかるのだろうと心配になっていませんか。

帝王切開にかかる費用平均は「約60～70万円」といわれています。

しかし保険や助成金など制度を利用すると、帝王切開にかかる費用を減らせるのです。

この記事では主に、以下のような内容を解説していきます。

• 帝王切開にかかる費用平均と内訳
• 帝王切開による出産で適用される保険や給付金
• 帝王切開にかかる費用についての体験談

この記事を読むと、帝王切開にかかる費用についての心配がなくなり、安心して出産に臨めるようになりますよ。

帝王切開にかかる費用目安は約60～70万円

帝王切開にかかる費用の目安は「約60万〜70万円」です。

「こんなに支払えない」とい 思う人もいると思いますが、全額が自己負担ではありません。

出産育児一時金（50万円）の受け取りによって、実質の負担額は「約10〜20万円」になります（※1）。

ただし、上記の出産費用は医療機関により異なるため、あくまでも目安として参考にしましょう。

（※1）出典：厚生労働省「出産育児一時金の支給額・支払方法について」

帝王切開にかかる費用の内訳

下表に、帝王切開にかかる費用の内訳を示しました。（約9日間の入院を想定した場合）

入院費	約20万円
分娩費	約25万円
新生児管理保育料	約9万円
産科医療補償制度	1万2,000円
赤ちゃんの検査費用	約1万5,000円
その他の費用	約10万円
合計	約65万円

実際の自己負担額は、ここから出産育児一時金の50万円を引いた金額です。

また、帝王切開にかかる費用は医療機関によって異なりますので、あくまで目安として参考にしてください。

ここからは費用の内訳を、順番にくわしく見ていきましょう。

内訳1：入院費

入院費は、おもに病室の利用料をさします。

たとえば東京医科大学病院 地域周産期母子医療センターで帝王切開を行った場合、9日間の入院で「20万円前後」かかります（※2）。

自身の希望で個室にした場合は、別途個室利用費がかかります。

入院期間は自然分娩より長くなる傾向があるため、費用が増加する可能性がある点も覚えておきましょう。

また病院の規模やサービスによって費用に差があり、私立大学病院や個人病院、公立病院など種類によっても費用は異なるため事前確認が必要です。

内訳2：分娩費

分娩費（手術費）自体は保険医療となるため、緊急帝王切開の場合22万2,000円、予定帝王切開の場合20万1,400円と定められています（※2）。

ただし、前置胎盤の合併や早産など複雑な状況の場合、追加で費用が加算される場合もあります。

（※2）出典：公益社団法人 日本産婦人科医会「帝王切開点数改正のお知らせ」

内訳3：新生児管理保育料

新生児管理保育料は、検査などの管理や保育など新生児の健康管理にかかる費用で「1万円／日」程度が目安です（※3）。

（※3）出典：東京医科大学病院 地域周産期母子医療センター「出産費用」

内訳4：産科医療補償制度

産科医療補償制度は、出産において予期せぬ出来事で「重度脳性まひ」となった赤ちゃんと家族の経済的負担を補償し、再発防止と原因分析に役立てるための制度です。

出産を扱う分娩機関が入る民間の保険制度で、掛け金は「1万2,000円」です（※4）。

産科医療補償制度の創設に関わった石渡医師×株式会社ステムセル研究所の対談記事はこちら

（※4）出典：厚生労働省「産科医療補償制度について」

内訳5：赤ちゃんの検査費用

赤ちゃんの「採血」「聴力検査」などの費用にかかるもので「約1万5,000円」程度が目安です。

赤ちゃんの先天性代謝異常などの病気をみつけるための「新生児スクリーニング検査」は別途費用がかかります。

内訳6：その他の費用

その他の費用には、

• 入院中の食事代
• 差額ベッド代
• 診察代
• 薬代
• 日用品代

などが含まれます。

これらの費用は病院によって異なり、健康保険の適用外となるため、全額自己負担になります。

帝王切開の費用は保険適用になる？

帝王切開にかかる費用の中でも、健康保険が適用される「保険診療」と健康保険が適用されない「自由診療」があります。

• 手術
• 入院
• 検査
• 処置
• 投薬

に関わる費用は保険診療部分にあたり、自己負担は3割です。

しかし

• 入院中の食事
• 差額ベッド代
• 分娩介助
• 新生児の保育、検査に関わる費用

などは自己自由診療部分にあたり、全額自己負担となります。

知っておきたい！帝王切開による出産で適用される保険や給付金【7種】

帝王切開で出産した場合に利用できる保険制度や補助金制度には、以下のようなものがあげられます。

• 出産育児一時金
• 高額療養費制度
• 限度額適用認定証
  
• 医療保険
  
• 医療控除
• 産前産後休業中の健康保険料免除
  
• そのほか助成金や補助金制度

医療保険に入っていれば給付金が支払われるため、場合によってはトータルで黒字になることもあるのです。

順番に内容をくわしく解説していきます。

1：出産育児一時金

出産育児一時金は、出産の経済的負担を軽減するために設けられた給付金制度です。

国民健康保険、または社会保険に加入している方（扶養も含む）は、出産費用の補助として赤ちゃん1人につき50万円（産科医療補償制度に加入していない医療機関などで出産した場合は48万8,000円）の出産育児一時金が支給されます（※4）。

実際の出産費用が50万円を超えた場合は、超過分を自己負担する必要があります。

逆に出産費用が50万円未満だった場合は、健康保険組合などに申請することで差額が支給されます。

申請方法は加入している健康保険組合によって異なるため、事前に確認しておくとスムーズです。

出産育児一時金には直接支払制度があり、医療機関が健康保険組合に対し、出産育児一時金の支払いを直接請求できます。

出産予定の医療機関で事前に申請すると利用できます。

ただし直接支払制度を運用していない医療機関もあるため、事前に確認しておきましょう。

（※4）出典：厚生労働省「出産育児一時金の支給額・支払方法について」

2：高額療養費制度

高額療養費とは、1日から月末までの1か月間に支払った医療費が一定の金額（自己負担限度額）を超えたとき、その超過分を払い戻してもらえるという制度です。

加入している健康保険から支給されるもので、帝王切開での医療費も給付対象になります。

支給申請方法としては、加入している公的医療保険（健康保険組合など）に、高額療養費の支給申請書を提出、または郵送する必要があります。

申請期間は診療を受けた月の翌月1日から2年以内となっているため、余裕をもって手続きを行いましょう（※5）。

事前に後述する「限度額適用認定証」を取得しておくと、窓口での支払いが自己負担限度額までで済むため便利です。

医療機関の領収書添付を求められる場合もあるため、保管しておきましょう。

なお、申請後に審査があり、払い戻しまでには受診した月から少なくとも3か月程度かかる可能性があります。

※参考：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

（※5）出典：全国健康保険協会「高額療養費支給申請書」

自己負担限度額の計算方法

実際に例を用いて、高額療養費の自己負担額を計算してみます。

計算の手順は以下のとおりです。

1. 自身の年収を把握
   
2. 自身の年収があてはまる計算式を確認
   
3. 医療費を代入
4. 自身が支払った医療費から3で求めた数値を引く

順番に見ていきましょう。

1.自身の年収

ここでは年収を「400万円」とする

2.自身の年収があてはまる計算式を確認

年収は400万円なので、最下段の式を使用

年収範囲	計算式
約1,160万円以上	25万2,600円＋(医療費－842,000)×1%
約770～1,160万円	16万7,400円＋(医療費－558,000)×1%
約370～770万円 （今回使用する式）	8万100円＋(医療費－267,000)×1%

3.医療費を代入

医療費は仮に「60万円」とする。

ここでの医療費は、窓口で支払った額ではなく、保険適用になる前の費用をいう。

計算すると「8万3,430円」。

4.自身が支払った医療費から3で求めた数値を引く

自身が窓口で支払った医療費を「18万円」として3で求めた数値を引くと「9万6,570円」。

つまり今回の例でいうと「9万6,570円」が払い戻されることになるのです。

参考：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

3：限度額適用認定証

帝王切開になることが事前に分かっている場合「限度額適用認定証」を発行しておけば、退院日の会計時に窓口での支払いが自己負担限度額までで済みます。

限度額適用認定証は、自身が加入している保険によって申請方法が「郵送」もしくは「窓口」と異なるため、利用の際は確認しておきましょう。

4：医療保険の給付金

妊娠する前に医療保険に入っていた場合、帝王切開で手術、入院をすると給付金の支払い対象となる可能性があります。

給付金額は医療保険の契約内容によって異なるため、自身の加入している保険の確認が必要です。

新たに医療保険へ入ろうとしても、妊娠中だと条件付きの契約になる可能性があるため、帝王切開の費用を医療保険で備えるなら、妊娠を考えた時点で保険に入っておきましょう。

5：医療費控除の還付金

医療費控除とは、1年間に自分と家族が支払った医療費が10万円を超えた場合（所得が200万円未満の場合はその5％を超えた場合）に税金面で優遇してくれる制度です。

帝王切開に限らず、妊娠・出産にかかった費用は医療費控除の対象となり、払い過ぎた税金が還付金として受け取れます。

ただし医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。

6：産前産後休業中の健康保険料免除

産前産後休業中は、健康保険料と厚生年金保険料が免除される制度があります。

免除期間は産前産後休業を開始した月から、休業終了日の翌日が属する月の前月までです。

通常、産前休業は出産予定日の42日前（多胎妊娠の場合は98日前）から始まり、産後休業は出産日の翌日から56日間つづきます（※6）。

たとえば7月7日から産前休業が始まり、10月12日に産後休業が終了する場合、7月分から9月分までの3か月の間は保険料が免除されるのです。

免除を受けるには、事業主を通じて「産前産後休業取得者申出書」を提出します。

出産予定日と実際の出産日が異なった場合は、「産前産後休業取得者変更（終了）届」の提出も必要です。

産休中の保険料免除は任意ではなく権利であるため、必ず申請して経済的負担を軽減しましょう。

なお、産休後に育児休業を取得する場合は、引き続き保険料免除が適用されます。

（※6）出典：日本年金機構「厚生年金保険料等の免除（産前産後休業・育児休業等期間）」

7：その他助成金、給付金

帝王切開による出産に限らず、出産する本人が会社勤めをしている場合は、育児休業給付金（育休手当）、傷病手当金、出産手当金などが利用できる場合もあります。

また子育て世代に手厚い福利厚生制度を設けている企業もあるため、事前に確認しておきましょう。

【体験談】帝王切開で3人出産した私の出産費用

私は帝王切開で3人の子供を出産していますが、やはり多くの費用がかかりました。

祝日での出産で思わぬ休日加算

第一子は祝日の出産となり、休日加算がかかってしまいました。

医療保険未加入だったことが後悔

一番失敗だったのは帝王切開による入院が医療保険の対象とは知らず、妊娠前に医療保険に入っていなかったことです。

手術の一時金や入院給付金のことを考えると医療保険に入っておけばよかったと後悔しています。

事前準備で窓口での高額支払いを回避

高額療養費の限度額適用認定証は事前に発行しておいたので、退院時に窓口での支払いが高額にならずに済みました。

費用負担がかかっても入院中の個室利用はおすすめ

産後は帝王切開の傷の痛みと後陣痛の痛みで、心身ともに負担がかかりましたが、個室だったので安心して体を回復させることができました。

出産すると入院中から赤ちゃんのお世話と2～3時間おきの授乳が始まります。

個室であれば同室の方へ気を遣うことも、またほかの赤ちゃんの泣き声を気にすることもなく、合間にしっかり休息をとることができます。

個室利用には費用がかかりますが、病院によっては術後1～2日の短期間だけ利用できる場合もあるので事前にチェックしておくとよいかもしれません。

帝王切開の費用に備えて医療保険に入っておいた方がよいか？

現在、赤ちゃん約5人のうち、1人が帝王切開で産まれています（※7）。

「いまから出産」というときに、分娩方法が急に変わると、お金の予定も変わってしまいますよね。

帝王切開で出産した場合には、民間の医療保険の給付対象となる可能性があります。

これを機会に保険の加入やプランの見直しを行うのもよいでしょう。

ただし、妊娠週数によっては加入ができず、妊娠後では加入に条件がつく場合があります。

契約内容をよく確認し、自分に合ったプランを選択しましょう。

（※7）出典：厚生労働省「診療等の状況」

帝王切開の費用に関するQ&A

ここでは帝王切開の費用について、よくある3つの質問をまとめました。

順番に見ていきましょう。

まとめ

帝王切開による出産では費用が高額になることがあります。

余裕をもって準備しておくことが大切です。

また出産育児一時金や高額療養費制度などを活用することで、自己負担額を減らせます。

自分が利用できるものを事前に調べ、必要な手続きがあれば早めに済ませておきましょう。

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