3月16日午後11時36分ごろに、当社の細胞処理センター及び細胞保管センターのある東京・神奈川を含む強い地震がありました。
当社細胞保管センター、細胞処理センターにおきましては、地震直後に現地確認を行い、すでに設備等に異常がないことを確認しております。
そして、本日も両施設は、通常通り稼働しております。

妊産婦向け世界最大のさい帯血情報サイト「Parent’s Guide to Cord Blood」の日本語サイトが完成しました。米国デューク大学の拡大アクセスプログラムについても詳細が掲載されています。

Parent’s Guide to Cord Blood 日本語サイト

当社は、東京大学医科学研究所附属病院臍帯血・臍帯バンク(以下、医科研バンク)と共同で考案した、先天性疾患の病態解明や治療法の開発を促進する「つながる未来プログラム」を、2022年1月17日より開始いたします。

当社は2018年より、出産時のお子さま自身のさい帯(自家さい帯)由来細胞の利点を利用した疾患治療を目指し、医科研バンクの長村登紀子准教授と自家さい帯バンキングシステムの構築と開発に取り組み、その技術とノウハウに関するライセンス契約を締結し、2021年4月1日より、日本初となる「さい帯組織保管サービス」を開始しております。

この度開始いたします「つながる未来プログラム」は、当社のさい帯組織保管サービス利用者のうち、先天性疾患*のお子さまのさい帯について、保管上限を越える余剰のさい帯がある場合に、廃棄せずに医科研バンクに寄付し、研究の発展を支援することを目的としています。この取り組みにより、多くの研究者が、様々な先天性疾患の方の組織サンプルを入手することができるようになるため、病態解明や治療法の開発の進展に大きな貢献を果たします。また、研究が進展することで、当社で保管したさい帯が、将来ご本人の治療に利用できる可能性が広がることからも、大変有意義なプログラムです。

*対象となる先天性疾患
口唇口蓋裂、食道閉鎖症、十二指腸閉鎖症、腹壁欠損症、直腸肛門奇形、先天性心疾患、耳介形成異常

ステムセル研究所 つながる未来プログラム

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2022年1月14日から2日間、パシフィコ横浜にて開催される、日本周産期・新生児医学会第40回周産期学シンポジウムにて、弊社はアフタヌーンセミナーを共催させていただきます。

セミナーは、古村 眞先生(東京大学大学院医学系研究科組織幹細胞・生命歯科学 社会連携講座)より、臍帯由来間葉系幹細胞のバンキングシステムを利用した治療法開発についてご講演いただきます。

【ステムセル研究所共催】日本周産期・新生児医学会第40回周産期学シンポジウム アフタヌーンセミナー

2021年10月30日に開催される、第37回日本小児外科学会秋季シンポジウムにて、弊社はランチョンセミナーを共催させていただきます。

セミナーは、長村 登紀子先生(東京大学医科学研究所附属病院セルプロセッシング・輸血部/臍帯血・臍帯バンク 准教授)より、主にバンキングシステムを活用したさい帯由来間葉系細胞の治療開発についてご講演いただきます。

【ステムセル研究所共催】第37回 日本小児外科学会秋季シンポジウムランチョンセミナー

当社は、この度、児島宏之氏(元 味の素株式会社 専務執行役員 技術統括/CIO(Chief Innovation Officer))が顧問に就任いたしましたことをお知らせいたします。
当社は、民間さい帯血バンクのパイオニアとして、再生医療・細胞治療を目的に、さい帯血やさい帯など周産期組織由来の幹細胞の保管事業及び、幹細胞に関連する研究開発に取り組んで参りました。
そして、2021年6月に東京証券取引所マザーズ市場へ新規上場し、コーポレートスローガンである「あたらしい命に、あたらしい医療の選択肢を。」の実現に向けて、更なる挑戦を続けております。

児島氏は味の素株式会社において、研究開発統括としてマネジメントから新規事業開発、事業創造活動に従事されてきました。他社との共同開発、大学・政府系ファンドとのジョイントベンチャー設立、フランス・ロシアへの海外赴任など幅広く活躍された実績がございます。これまでの豊富な経験と知見を活かし、当社の研究開発、事業開発戦略等に関するアドバイスをいただきます。


<児島宏之氏プロフィール>
1985年に東京大学大学院 農学博士を取得後、味の素株式会社に入社。フランス子会社へ新技術担当エンジニアとして出向した後、発酵技術研究所の管理職として技術開発、人材育成に注力。2005年にモスクワの研究開発会社に副社長兼財務担当役員としての出向を経て、2011年に理事、2015年に常務執行役員、2019年に専務執行役員。バイオ技術者としてのキャリアはもちろんのこと、関連するエンジニアリング、バイオセーフティー、食品、食品添加物、化学製品、規制・行政対応等についても幅広い知識を持つ。

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